人財育成(教育制度)


教育制度

「すべては、お客様のために」お客様の求める商品も情報も、すべては店舗を起点として人から人へと繋がるもので、今後ますます求められるものは、人によるサービスだと考えます。

そこで当社は、「人材」を人の財産と考え、「人財」という字を使用し、人財づくりのために様々な教育を行っています。

新入社員は全員が店舗に配属され、店舗こそお客様と接する最前線であり、仕事の基本や商品知識の習得、店舗を中心とした人間関係を学ぶ場です。そこで流通業の基本を身につけ、店舗内での担当部門の変更や地域特性の異なる店舗へと、計画的な教育配転が進みます。

その中で、それぞれの経験や職位に応じたキャリアアップを支援する教育・研修プログラムが用意され、また、DIYアドバイザーや危険物取扱者などの資格取得や自己啓発のためにも多くの講座からなる通信教育や海外視察研修の受講を推進しています。

商品知識や技能習得を経て、お客様の声に積極的に耳を傾けることが出来るようになり、さらに楽しく仕事に打ち込めるようになります。一人ひとりの成長が会社の成長であるように、当社は人財育成に大きな力を注いでいます。

研修制度

■新入社員研修
新入社員研修 入社前に、2泊3日の入社前合宿研修を行っています。この研修では、学生気分を払拭させ、社会人としての考え方、ビジネスマナー、ビジネスの基本動作を、訓練を通して身に付けます。また、合宿を通して協調性やチームワークづくり、同期入社者の一体感と競争意識を身に付けることも目的としています。大きな声での挨拶訓練と機敏な動作訓練を中心に行います。
  入社後は、本部での集合研修で、基本勤務マニュアルを使用して、会社の経営方針や就業のルール、接客応対、清掃・クリンリネスなどを学習します。その後、数店舗に分かれて、基本実務研修として店舗実習を約1ヶ月間行います。この研修では、発注業務から、荷受・検品、特売作業、レジ業務など店内での業務全般を体験して習得します。これらが各人の成長の基礎となっています。
■入社2年目研修
入社2年目研修  入社してから2年目に、基本勤務と基本実務を再確認する研修として行っています。同期入社者が一同に再会できる研修で、楽しみにしている社員も多いようです。研修では、1年を振り返っての発表や、「店舗のあるべき姿」をテーマにグループ討議を行ったりします。 また、売上の公式や値入や荒利の理解、不明ロスなどの売場の数値についても学習します。
■販売担当者強化研修
販売担当者強化研修  入社3年目以降の社員を対象に、販売担当者強化研修を行っています。基本実務の再確認と、より正しくより早い仕事の進め方や、店の問題点と解決策を立案したりします。また、教育ビデオを使用して、仕事のための自己管理やステップアップのための自己啓発を学習します。
■販売主任強化研修
販売主任強化研修  店舗の販売主任を対象として、主任の役割と職務の理解を中心とした主任研修を年2回行っています。この研修では、教育ビデオを活用し、「できる社員の成果を高める」をテーマにグループ討議をしながらその技術を習得しています。その他、問題発見と解決についても学習します。
■店長強化研修
店長強化研修  店長の職務と店長の役割の理解を深めるための研修です。クレーム処理や部下の育成指導の仕方、コミュニケーションのとり方、売上利益アップのためのマネジメントなどについて学習します。また、エリア毎にグループ分けして店舗での研修も行います。同じ目線で問題点を発見し改善策を立てる技術を学びます。
■経営塾
経営塾  当社の次世代を担う中堅・幹部社員の育成のために、社長自ら「塾長」として、直接指導にあたるのが経営塾です。入社歴1年以上の社員が、「経営幹部を目指したい」と自ら手を上げ参加し、1年間に新人先輩講座、中堅社員講座、管理者講座、経営幹部講座など20回の講座を受講します。
  少数精鋭で、店舗運営知識から経営計画の基礎知識に至るまで、Off-JTとOJT教育により様々な知識を習得します。現在までの受講生は約150人を数え、それぞれの部署で、リーダーとして活躍しています。
■海外小売業視察研修
海外小売業視察研修  毎年米国小売業視察研修を開催し、毎回20~30名の社員が自主参加しております。日本の小売業は、業態開発や販売手法など様々な技術を米国小売業から学び成長しました。「百聞は一見にしかず」実際に見て学び、それを店舗に活かす。そのような取組みをしています。
■商品勉強会
商品勉強会  植物や園芸、ペイント、網戸、障子紙・ふすま紙など、よくお客様から質問のある商品を中心とした商品の勉強会を、年間約10回開催しています。勉強会では、毎回各店舗から担当者などが参加して、実際に社員が実演して知識を習得します。確実に早く習得できるのがこの勉強会です。
■通信教育講座
通信教育講座  自己啓発の一つとして、系統的にまとめられたテキストを一定期間継続して学ぶ通信教育があります。学習する習慣が身に付き自己育成の格好の媒体です。通信教育には「売場の数字実務コース」、「売場チーフ講座」、「部下指導・育成コース」、「店長講座」など37種あり、所定の受講期間に学習を修了しますと、自己啓発の援助として受講料の半額が会社から補助されます。
 
教育体系

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